このページは長年合気道の稽古していて、東洋思想、東洋医学と密接に関連があると感じ作成いたしました。
 東洋思想の基本的な考え方 01
「21世紀は循環型社会」と言われておりますが、東洋の人々は昔からその様な生活をしてきましたが今改めて見直されております。
東洋医学とは切り離しては考えられないのでまずは東洋思想の基本から
自然治癒力自己免疫力を十二分に発揮するために
旋回や輪廻、循環(横軸)の考えに一寸とも止まらない過去から未来への時系列(縦軸)で考えれば、流れる方向は螺旋の動きに成ります。
合気道も円運動で、相手は人間ですので、螺旋方向の動かし方が最も自然な動きになるのではないでしょうか?
また陰陽思想は、仏教の輪廻転生や因果応報の考え方も共通すると思います。
「気」を知るということは、自分の体を知ることでもあります。

 
東洋では、「気が形を創る」考えられ
宇宙生成論においては、始め宇宙には形あるものは何もなく、冷気(霊気)のみが存在し、旋回し、旋回により熱せられ(混沌、カオスの状態)
冷気の中の霊妙な元素が熱せられ膨張し結合し集結し凝固され→星に
万物は冷熱の二元で創られているという考え方。(二元論
万物は旋回によって生じた天の気=陽気の働き(陽遁)
旋回によって生まれた陽気の衰退=陰気の発展-地の気(陰遁)と
共に宇宙冷気に帰っていく(輪廻)
陰陽冷熱の交合によって万物は生成され、天と人は同一のもので成り立っており、元があるから結果(因果)が出るので、原因と結果は相関関係であり四季の変化の源は太陽熱と宇宙冷気の交合作用である。
この図は、太極図と言い、陰陽を表したものです。
陽は、天 熱 昼 南 男 奇数   陰は、地 冷 夜 北 女 偶数
陰陽の法則
1、”陰と陽”お互いに依存しながら対立している(拮抗協力)二要因を含み、陰陽の統一体を形成している。
”陰”宇宙の冷気的性格を持っているもの、陽がその上で働くところの基盤(バックボーン)それ自体は冷たく、暗く、静的で消極的な性格
”陽”陰に働きかけて統一体を形成していく、動的で積極的な性格
2、陰陽の中に陰陽有り 万物は多重層の陰陽から成っている
3、依存協力が主要な関係、対力拮抗が主な関係
4、 ”陰陽”一方が相対的に増大すれば、他方は必ず相対的に減少する関係
”陰”が増大する過程「陰遁」
”陽”が増大する過程「陽遁」
万物(陰陽の統一体)は”陰遁”か”陽遁”のどちらかの過程にあり一寸たりとも静止する事はない
5、「陰極まれば陽となり、陽極まれば陰となる」
陰遁、陽遁の過程には、一定の限界があってある限界点を達した後は陰遁は陽遁に移行し、陽遁は陰遁に移行する
その存在様式を大きく変える→輪廻してゆく(運動の方向、運動の形態、物理的化学的性質、組織構造、働き)
転化、転換、変化、発生、爆発とか言われる現象(エネルギー不変の法則)
人・・・・・誕生し、成長し、老衰し、死、死ねばまた存在様式を大きく変える
生成 発展 成熟 衰退 消滅
生成 発展 成熟 衰退 消滅
生成 発展 成熟
生旺墓の三才
生成から発展まで 天気が下降し始め、人気が生成される 冬〜春、夜〜朝 生成発展作用
〈生の期〉 冷却凍結されていた状態から、気温が上がり蛋白澱粉体は発芽伸長
発展ー成熟ー衰退まで 天気の下降が一段と増し地上が最もにぎやか 春〜夏〜秋、朝〜昼〜夕 成熟作用
〈旺の期〉 蛋白澱粉体は最大膨張
衰退から消滅まで 天気は下降しないで天にとどまり、地は昇気を無くして、凝結内在して天地が不交となり人気が衰えるとき 秋〜冬、夕方〜真夜中 凝結枯渇老衰作用
〈墓の期〉 冷却の気が強まり、蛋白澱粉体は収斂凝固していく
病気の生旺墓・・・・病気が墓期にはいれば治療は非常にしやすくなる
(風邪などを考えてみれば分かりやすいです)
  三才の法則 三才とは易経で、宇宙を構成する天・地・人のこと
  陽   、天 宇宙なる天(天気) 太陽光線、宇宙線、太陽の引力、月の引力が下降
此を受けて大地が地気を発生させる
  陰   、地 地球、大地の働き(地気) 地球の引力、自転による加速力、地磁気の力、地中エネルギー
海水の働き太陽熱によって発生した水蒸気、原子
 統一体 、人 地上の万物 天気と地気が交流して人気を生ずる
自然現象から人間までのすべての地上の万物を形作る

陽 遁 陰 遁
四 季 土用
自然現象 乾燥 湿
自然作用 変化
人体五臓
天 気 暑熱 湿
五 行
五 方 西 中央
四 神 青龍 朱雀 白虎 玄武
人体の陽気
人体の情緒 のびやか 愉快 悲しみ 恐れ 思い
七 情 憂 悲 驚 恐
どう過ごすか リラックス
のびやか
早寝早起き
愉快に
発散
早寝早起き
心を平静に保つ
十分の睡眠
暖かさ
エネルギーを貯える
十分の睡眠

陰 陽 五行の法則 十干十二支
東洋医学の基本的な考え方

作成日平成17年6月11日